悲観主義者が予測する24年世界経済リスク－中東情勢や米インフレ再燃

2024年は経済のソフトランディングの年であり、世界の経済成長と市場の下支えが期待される利下げの年でもある。
以下に示すが、これに限ったわけではない。
まだ、そうしたエネルギー供給が途絶するような事態には至っておらず、市場もそうならないと予想している。
　レバノンの首都ベイルート郊外でハマス幹部が殺害されたことから、ヒズボラが戦闘に一段と関与する恐れもある。
しかし万一そのような事態となれば、重要な通商ルートが途絶し、世界の国内総生産（ＧＤＰ）伸び率は1バレル＝150ドルまで急騰する可能性がある。
　1970年代、当時のバーンズ米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長は利下げへの転換を早まった。
一つは供給ショックで、中東の紛争拡大が原油価格と航路を直撃すれば現実的に起こり得る。
　ブルームバーグ・エコノミクス（ＢＥ）の米国経済モデルに利回りの1ポイント低下を入力すると、1年後のインフレ率は0.5ポイント上振れし、当局目標の2％よりも3％に近い水準になる。
当局者らはハト派傾向であるものの、利下げにコミットするにはなお程遠いと分析している。
どのようなマクロ経済モデルでも、この引き締めを分析すると「深刻なリセッション（景気後退）」という明確な見通しが示される。
TheRateHikesThatDidn’tBite—YetSource:OfficeforNationalStatistics,BloombergEconomicsNote:UKGDPlineincludesBloombergEconomicsforecastsfor4Q23and1Q24　　もちろんモデルが間違っている可能性もある。
金融政策は長期のタイムラグがあることで知られており、欧州の経済が大きく打撃を受けるのはこれからかもしれない。