【米国市況】Ｓ＆Ｐ500種が反落、週間では５週連騰－ドル142円に接近

16日の米株式相場は反落。
マイクロソフトやアップルなど大型株の下落が響いた。
　本来なら株価を動かす材料となりそうなインフレ指標や地政学的ニュースが、この日の市場ではさほど意識されなかった。
　さらに米金融当局者からのタカ派的発言でさえ、相場の動きにはほとんど影響を与えなかったとみられる。
　バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）のマイケル・ハートネット氏は、Ｓ＆Ｐ500種は先週テクニカル上の強気相場に入ったが、新たな上昇相場の始まりではないと指摘。
2年債利回りは一時13ベーシスポイント（ｂｐ、1ｂｐ＝0.01％）上昇し、消費者マインドの改善につながった。
景気・物価の認識にも大きな変化はなかった。
中間的な目標は145円付近にあると語った。
ＥＣＢタカ派が相次ぎ警告、秋にさらなる利上げ必要な可能性　　またラガルド総裁は、利上げではまだやるべきことがあるとあらためて述べ、「7月の政策会合で利上げを継続する公算が極めて大きいとの見解を示した。」
マクロ経済のトレンドが世界的な需要拡大を示唆していることが好感された。
　オアンダのシニアマーケットアナリスト、エド・モヤ氏は「原油相場は極めて不安定な状態にあり、製油所の稼働に支障が生じていることで、原油価格に浸透し始めている回復基調を損なうだろう」と話した。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント8月限はこの日94セント（1.2％）高の76.61ドルで引けた。
　7月追加利上げの「公算が極めて大きい」とした前日のラガルド欧州中央銀行（ＥＣＢ）総裁に続き、この日は米金融当局者2人がインフレ抑制にはさらなる利上げが必要になるかもしれないとの認識を表明した。
当面は値固めの展開が続き、リスク選好が後退した瞬間に大きく持ち直す可能性があるとの見方を示した。
金スポット価格はニューヨーク時間午後2時22分現在、ほぼ横ばいの1958.84ドル。