【コラム】日銀の新たな挑戦、意思疎通の危機生む－モス＆リーディー

世界の主要な中央銀行はおおむね金利の行方を詳細に予測する仕事から撤退した。
超金融緩和とそれを支えてきたツールを解体するということは、世界の市場を最近揺るがしたようなコミュニケーションを巡るアクシデントが起こることを意味する。
　それは、一夜にして実現するものではないが、優雅には終わりそうもない。
　日銀が7月27、28両日開いた金融政策決定会合で植田和男総裁が長期金利の上昇を容認すると予想した日銀ウオッチャーはほとんどいなかった。
　だが、日本時間7月28日午前2時ごろ、日銀がイールドカーブコントロール（長短金利操作、ＹＣＣ）修正案について議論すると日本経済新聞が報じ、10年国債利回りの0.5％超え容認が示唆された。
ディーラーは延々と待たされた挙げ句、公式発表が行われたが、10年債利回りの3つの異なる水準、つまり「10年物国債金利がゼロ％程度で推移」、「長期金利の変動幅は「±0.5％程度」をめど」「10年物国債金利について1.0％の利回りでの指し値オペとの説明があり、市場は混乱。
「植田さんならもう少し明確にしてくれるだろうと期待していた」と考えていたことを明かした。
　コミュニケーションが中銀の最も重要な手段である時代に、データ重視の植田総裁は、意図的に市場を驚かせ、本気であることを示すような戦略を採用したが、10年にわたる黒田日銀時代が終わるころには、そのやり方は飽きられていた。
　日銀の仕組みや日本経済の機能の仕方に関する知識不足を反映している面もあるが、植田氏は日銀が言ったことが本気なのかどうかに対する不信感を深めている。
　日銀の物価目標達成がまだ先だと言うのは、メンバーの一人がそれが目前に迫っていると信じているように見えたとしても、恐らく誠実なことだろう。
エバコアＩＳＩでグローバル政策を担当するクリシュナ・グハ氏は、このアプローチを外国為替レート体制の変更になぞらえている。
その後の中南米でも同じだった。
　白井氏は2016年2月に当時の審議委員としてマイナス金利の根強い不人気を埋め合わせるためのまやかしだったと主張する一人だ。
日銀は数十年にわたり量的緩和のオン・オフを繰り返し、日本国債市場で極めて大きな存在となっている。
　型破りな金融政策にはそんなスリルと波乱がつきものだ。
このコラムの内容は必ずしも編集部やブルームバーグ・エル・ピー、オーナーらの意見を反映するものではありません）原題：TheBOJGetsaNewDoctrine.ItJustAin’tTelling:Moss&Reidy　（抜粋）ThiscolumndoesnotnecessarilyreflecttheopinionoftheeditorialboardorBloombergLPanditsowners.。